環境保護団体グリーンピースが９月に発表した世界の自動車大手１０社の脱炭素への取り組みを評価した報告書で、トヨタ自動車、日産自動車、ホンダの日本３社がワースト３となった。トヨタは２年連続最下位。ちょっと日本車メーカーに厳しい印象を受けるが、報告書の真意は何か。執筆メンバーの１人で気候変動・エネルギー担当のダニエル・リードさん（３２）に聞いた。（特別報道部・岸本拓也）
◆「環境負荷が低いのはEV」と強調
「結論から言うと、どのメーカーの取り組みも足りていない。ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）が２年連続トップだが、他社より少し良い程度。さらなる取り組みが必要だ」。オンライン取材でリードさんは今回の報告書をこう総括した。
昨年１１月に続く第２弾となる報告書は、各社の公表資料を基に大きく３つの項目から点数化し、１００点満点でランク付けした。最重点項目が「内燃機関（エンジン）車の段階的廃止」で、電気自動車（ＥＶ）や、燃料電池車（ＦＣＶ）といった走行時に二酸化炭素（CO2）を出さない「ゼロ排出車」の販売比率や、ガソリン車の廃止計画の有無などを評価し、７７点を配分した。その他、部品調達先にも脱炭素化を求める「サプライチェーンの脱炭素化」が１８点、「資源の節約と効率化」は５点とした。
なぜＥＶなどを重視するのか。世界の平均気温の上昇を産業革命前と比べて１．５度以内に抑える国際社会の約束である「１．５度目標」を達成するには「さまざまな研究からＥＶと、グリーン水素を利用したＦＣＶしかない」（リードさん）と考えているからだ。「日本のように火力発電が多い国では、ＥＶがハイブリッド車よりCO2を多く排出するという反論もあるが、最近の研究では、製造から利用、廃棄までの車の一生でみて、ＥＶが最も環境負荷が低いことが明らかになっている」と強調する。
◆「トヨタのEV販売実績は明確に弱い」
ダニエル・リードさん
２年連続トップとなったＧＭは２０２１年のＥＶ販売が５０万台を超え、総販売台数に占める比率が８．１８％と多かったことや、原材料を脱炭素化する計画などが評価された。
一方、日本勢は日産が８位、ホンダが９位と昨年からそれぞれ順位を下げた。リードさんはその理由を「ホンダは内燃機関を４０年までに終了すると表明し、昨年は高く評価した。しかしその後、具体的な進行がなかった」と説明。日産については「ＥＶの先駆者だったが、なかなか販売比率が伸びていない」とした。
２年連続最下位のトヨタは、ＥＶ・ＦＣＶの販売比率が０．１８％と最低だったことが響いた。ただ、トヨタは昨年１２月、３０年のＥＶの世界販売目標を大幅に引き上げて３５０万台とした。リードさんは「引き上げた目標だけを評価すると、トヨタは５位くらいになる。しかし、トヨタのＥＶ販売実績は明確に弱い。内燃機関の廃止計画がないことも後ろ向きな印象を与える」と語った。
◆トヨタ EVだけでなく「全方位」で開発
報告書に対し、トヨタは「できる限りすぐにCO2を減らさなければならない」としつつ、「１つの選択肢だけですべての人を幸せにするのは難しい。ＥＶをはじめ、多くの選択肢を提供する」とコメント。ＥＶやＦＣＶだけでなく、ハイブリッド車などを含めた「全方位」で脱炭素を進める考えで、水素エンジンや、CO2を排出しない合成燃料の研究開発にも力を入れる。
リードさんは「技術の多様性を持つという考え自体は否定しないが、現時点で選べる道は限られる」とした上で続ける。「昨年の世界のＥＶ販売台数は前年から倍増した。ＥＶシフトは加速しており、日本メーカーが取り残されないか心配している」
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